映像制作、音楽出版、WebサービスやXRコンテンツの開発など、幅広い事業を手がける小学館ミュージック＆デジタル エンタテイメント（SMDE）。2025年、同社はデフ陸上競技の樋口光盛選手を、同社初の障がい者アスリート社員として採用した。
樋口選手は、同年に開催された東京2025デフリンピックの男子800mで銀メダルを獲得。同社では大会に向けて応援プロジェクトを立ち上げ、社員が一丸となって樋口選手を応援した。この取り組みは部署を越えた交流を生み、社内の一体感を高めるきっかけとなった。
今回は、応援プロジェクトの中心を担い、樋口選手をサポートしてきた管理部部長の笠原大輔氏と、人事課の藤原知里氏に、採用の経緯や大会期間中の社内の盛り上がり、今後の展望について話を伺った。
人々が豊かで安全に暮らすことができる生活環境を創造し、社会に貢献することを企業理念に1975年に設立した日神グループホールディングス。その分譲マンションの企画・販売事業を2020年1月から承継したのが日神不動産だ。同社がパラアスリートを採用したのは、2017年。現在は、パラリンピック出場を目指す車いすラグビーの和知拓海選手と、東京2025デフリンピックへの出場が内定しているデフ陸上・ハンマー投げの森本真敏選手の2人が所属している。そこでパラアスリートの採用を担当する総務部人事課長・岡田志帆氏にインタビュー。採用のきっかけや、パラアスリートを採用したことによって社内にもたらされたプラスの効果など、話を伺った。
テレビの番組制作会社として1970年に創業した東京ビデオセンターは、1980年にはスポーツ番組制作部門を設立。報道・情報番組やドキュメンタリーと並んで、スポーツ中継や番組制作にも注力してきた。その同社がパラアスリートを採用したのは、2021年。現在パラアイスホッケー日本代表のキャプテンを務める熊谷昌治選手が入社して4年目を迎えた。そこでパラアスリートの採用を担当する人事部の部長・柳澤恵輔氏と萩原直子氏にインタビュー。採用のきっかけや、熊谷選手を採用したことによってもたらされたものなど、話を伺った。
「つくって、つないで、つくし、人と社会を豊かにする」を理念に掲げ、イーサネットスイッチ／光伝送装置開発のパイオニアとして旧日立電線株式会社からカーブアウトしたAPRESIA Systems株式会社。お客様から高い性能を要求される市場において目まぐるしく変化する時代に対応したネットワークを築き、圧倒的な安定性で信頼を築き上げてきた。その同社がパラアスリートを採用したのは2019年。パラパワーリフティングの日本記録保持者・成毛美和選手と、2023年のワールドカップで優勝したデフフットサル女子日本代表メンバーの中島梨栄選手が入社して今年で6年目となる。そこでパラアスリートの採用を担当するHR本部総務部の木村行紀氏にインタビュー。採用のきっかけや、ふだん心がけていること、今後について話を伺った。
1946年に創業し、2026年には創業80周年を迎える三建設備工業。空気と水の環境創造企業として、持続可能な社会づくりに貢献するため、建築設備の企画、設計、施工等のトータルサポートを通じてお客様と社会が求める環境づくりを提案し実現している。その同社が2020年に初めてパラアスリートを採用。2023年に入社し、昨年のパリパラリンピックで金メダルに輝いた車いすラグビー・草場龍治選手をはじめ、現在は4人を雇用している。社内でも少しずつパラスポーツへの関心が広がり、会場に応援に行く社員もいるほどだ。そこでパラアスリートの採用を担当する経営統括本部総務人事部次長の織戸善子氏にインタビュー。採用のきっかけや、パリパラリンピックを契機とした社内におけるパラスポーツの興味の広がりなど、話を伺った。
1942年の創業以来、社君「誠心（まごころ）」をモットーに、衣・食・住・医薬・環境・エネルギーなどあらゆる産業分野における「今日を支える技術」を世界へと届けている日阪製作所。新たな挑戦と自分の可能性を広げることを行動指針として掲げる同社では、2015年に初めてパラアスリートを採用。今では社員だけでなくその家族にも応援の輪が広がり、予想していなかったほど大きな波及効果が生まれている。そこでパラアスリートの採用を担当する管理統括本部人間部人事課課長の近藤浩幸氏にインタビュー。採用のきっかけや、パラアスリートの影響の大きさなど、話を伺った。
1985年から、オークションビジネスをスタートし、BtoB（企業同士）のネット流通サービスを行ってきた株式会社オークネット。新しいアイデアを大切にする企業風土で成長するなか、障害者雇用の法定雇用率達成を目指し、聴覚障害者(ろう者)によるデフサッカー/フットサルの選手を採用した。アスリートの競技生活を後押ししつつ、身近な社員を応援する楽しさや歓びの輪の広がり、社内の活性化に手ごたえを感じているという人事担当の阿部浩治さんに話を聞いた。
日本初の民間衛星放送事業者として開局以来、映画やスポーツ、ドラマ、音楽などのエンターテインメントを有料放送でお茶の間に届けている株式会社ＷＯＷＯＷ。法定雇用率の上昇を受けて障害者雇用に取り組む中、多数のスポーツ番組を放送していることから障害者アスリート雇用に着目。実際に採用したことで、社内にいい変化が生まれており、手応えを感じているという。今後も障害者アスリート雇用を前向きに検討したいと語る人事総務局人事部長奥野俊彦氏に伺った。
いち早く障がい者雇用に取り組んできた大手証券会社のＳＭＢＣ日興証券株式会社では、法定雇用率の上昇に伴った労働市場の変化を受け、障がい者アスリートの雇用に着目。これまで採用したアスリートは実に10人に上る。アスリートの存在がグループ全体の一体感の醸成に一役買っていると語る人事部ダイバーシティ推進室の勝具子さんに話を聞いた。
